近年注目が集まっているセルフエステですが、実は今こそ開業がおすすめ。しかし「セルフエステ開業に興味があるけれど、詳しいことがわからないので迷っている…」という方もいることでしょう。

そこで、開業の流れや収益性が高い理由、開業費用の目安などさまざまな項目に分けて解説します。セルフエステ開業に興味のある方はぜひ参考にしてくださいね。

開業～経営までの流れ

集客と教育をサポートしてくれるFC本部を選ぼう

セルフエステサロンの開業をするにあたり、どんな準備が必要なのでしょうか？開業・経営を成功させるためには、流れをしっかりと把握し着実に準備を進めていくことが大切。また、オープン初日から円滑な運営をおこなうために、スタッフの教育や集客にも力を入れておく必要があります。
ここでは、セルフエステ開業～経営までの流れについて紹介します。

セルフエステの開業～経営までの流れを詳しく

セルフエステの収益性が高い理由

需要が高まる今こそセルフエステ開業がおすすめ

フランチャイズ開業のなかでも収益性が高いといわれているセルフエステ。飲食店やエステサロンなどのサービス業の売り上げが低迷しているなか、なぜセルフエステ開業がおすすめなのでしょうか？

ここでは、セルフエステの収益性が高い理由について解説します。ローリスク・ハイリターンのビジネスモデルを探している方も、ぜひセルフエステ開業についてチェックしてみてくださいね。

需要急上昇！
セルフエステの収益性が高い理由を詳しく

開業費用

物件や加盟する本部によって開業費用は異なる

セルフエステサロンを開業するにあたって、気になることのひとつが開業費用についてでしょう。開業するためにはフランチャイズ加盟金や開業準備金、物件取得費や諸費用などさまざまな費用が必要になります。

そこで、セルフエステ開業のための開業費用の目安や内訳について紹介しています。

セルフエステの開業費用を詳しく

物件・立地の選び方

“何度も通いやすい立地”であることが物件選びのポイント

料金システムにサブスクリプション（サブスク）を採用し、定額料金で月に何度も通えるのが魅力のセルフエステ。客足の途絶えないサロンにするためには、どこにサロンを構えるかも重要なポイントです。

人気のある立地としては路面店や駅構内などの物件が挙げられますが、ターゲットが通いやすい立地であることも大切。安定した収益を得るためには物件や立地を慎重に選ぶ必要があります。

セルフエステの立地・物件募集の選び方を詳しく

集客・求人の方法

3年後も安定経営のサロンであるためには「集客」できるかが鍵

エステサロンは数多く出店していますが、3年後以降も安定した経営をおこなっているサロンは1割ほどしかない（※）といわれています。なぜ多くのサロンが廃業に追い込まれてしまうのか？その理由は集客の失敗にあるようです。

※参照：フランチャイズ比較.net「9割が３年以内に閉店！なのに人気のエステサロン開業、5つの真実」（https://www.fc-hikaku.net/dokuritsu_kaigyo/49）

そのため、セルフエステサロンの開業においても集客は非常に重要なポイント。フランチャイズ契約をおこなう際は、集客をサポートしてくれる本部を選ぶのがおすすめです。

チラシ・SNS…セルフエステの集客方法を詳しく

美容機器の導入費用

新機種を積極的に導入し顧客のニーズに応える

セルフエステの利用客が特に重視しているのが、「そのサロンでどんなマシンを使えるか」でしょう。つまり痩身を目的としたマシンやフェイシャルマシンのほか、脱毛マシンやホワイトニングなどの新しいマシンがあるサロンこそ、ユーザーのニーズに応えられるサロンといえます。

ただ、マシンを購入すると高いコストがかかります。そのためレンタルを活用し、少ないランニングコストで新しい機種のマシンを導入できるようにしておくと良いでしょう。

レンタルor購入？セルフエステの機器を導入費用を詳しく

セルフエステの収益モデル

フランチャイズ本部によって利益が大きく異なることも

収益性が高いといわれているセルフエステですが、実際はどのくらいの収益が期待できるのでしょうか？期待できる利益はサロンやフランチャイズ本部によって異なるため、売上や原価、利益率などを細かく想定しておくことが大切です。

そこで、セルフエステの各フランチャイズ本部が提示している収益モデルをまとめました。あくまでも目安ではありますが、開業後の収益イメージをチェックしてみましょう。

セルフエステの収益モデルを詳しく

補助金の利用

制度を賢く利用して余裕のある開業を

近年では新型コロナウイルスの影響で売り上げが低迷し、思い切った舵きりを検討する事業者も多いといいます。しかし新しい挑戦をするための資金がなく、悩んでいるケースもあるでしょう。

そこで注目したいのが「中小企業等事業再構築促進事業による補助金」制度。売上低迷による業態転換などの事業再構築を目指す中小・中堅企業を対象とした補助金制度であり、たとえば異業種からのセルフエステ開業でも資金援助の対象となります。

世の中の変化に対応する必要がある今、補助金制度を活用し、今後も需要が期待できるセルフエステ開業に挑戦してみてはいかがでしょうか。

セルフエステのフランチャイズで利用できる
事業再構築補助金を詳しく