エステサロンとセルフエステサロンの開業資金には、どのような違いがあるのでしょうか?ここでは、開業に必要な費用やランニングコストを比較してみました。
※参照:フランチャイズ比較.nethttps://www.fc-hikaku.net/franchises/2618
※参照:比較bizまとめhttps://www.biz.ne.jp/matome/2004442/
※参照:エステサロンのお仕事https://www.menard.biz/blog/1609n05/
※参照:MYTHEL フランチャイズ概要資料よりhttps://messe.nikkei.co.jp/files/FS8894/4-202104191057400256.pdf
エステサロンのFCとセルフエステサロンのFCの開業費用を比較したところ、加盟金などをはじめとした費用に大きな差はないようです。
ただ、サロンの規模などさまざまな要素で費用は異なるものの、大きな差が出る可能性があるのが「研修費」。というのも、エステサロンFCでは複数のエステティシャンを雇用する必要があるのに対し、セルフエステサロンではエステティシャンを雇う必要はなく、受付業務や清掃をおこなう少数のスタッフを雇えばOK。
もちろんセルフエステサロンのスタッフにもしっかりとした研修は必要ですが、雇用人数に差が出るほどセルフエステFCの研修費の方が安くなると考えられます。
※参照:フランチャイズ比較.nethttps://www.fc-hikaku.net/franchises/2618
※参照:比較bizまとめhttps://www.biz.ne.jp/matome/2004442/
※参照:MYTHEL フランチャイズ概要資料よりhttps://messe.nikkei.co.jp/files/FS8894/4-202104191057400256.pdf
賃料やロイヤリティ、消耗品費などはサロンによって異なり、物件や加盟するフランチャイズ本部によって費用に差が出ます。
ただ、「人件費」に関してはセルフエステサロンの方が圧倒的に安く抑えられるでしょう。セルフエステFCでは2名ほどのスタッフがいれば良いのに対し、エステサロンFCでは受付や施術をおこなうエステティシャンなど多くのスタッフが必要です。そのため、エステサロンFCではどうしても人件費がかさんでしまいがちです。
エステサロンFCとセルフエステFCでは、一見すると加盟金などの開業費用やロイヤリティに大きな差がないように思えます。
しかし、「研修費」と「人件費」においては少数スタッフで運営できるセルフエステFCの方が安く抑えられるでしょう。ランニングコストも比較的安価なので、初期費用を早期回収できるのはセルフエステFCといえます。
フランチャイズを始めるとはいっても、「実際に接客するつもりはない」「自分のお店としてワンマン経営したい」「自宅開業したい」等、自身の経営スタイルをお持ちの方も多い事でしょう。
そこで、「新しいマシンを導入できる」「自分の目的に合った経営ができる」「立地を加味した開業ができる」という条件を満たしたセルフエステのフランチャイズを厳選。店舗の規模と経営スタイル別にセルフエステFCをご紹介します。
有名な商業施設で投資感覚で
手放し経営できる
MYTHEL(ミセル)
引用元:MYTHEL(ミセル)
https://mythel.jp/fcpage/
有名店のブランド力で
憧れの自分の店を持てる
BODY ARCHI
(ボディアーキ)
引用元:BODY ARCHI(ボディアーキ)
https://www.nexyzgroup.jp/press/2018/1121160000.html
マンションの⼀室や小規模物件で
副業として始められる
VICTORIA
引用元:VICTORIA
https://victoria-selfeste.com/lp/franchise
※2021年4月現在の情報。公式HP、フランチャイザー向けのカタログの情報をもとに掲載しています。
※有名な商業施設で、投資感覚で⼿放し経営するなら「MYTHEL」:14のセルフエステフランチャイズの中で、商業施設等の好立地での出店を公表している唯一のセルフエステブランド。
※有名店のブランド力で、憧れの⾃分の店を持ちたいなら「BODY ARCHI」:フランチャイズ募集をしているセルフエステの中で、全国に31店舗展開している大手ブランド。
※マンションの⼀室や小規模物件で副業として始めたいなら 「VICTORIA」:痩身エステのあるセルフエステフランチャイズの中で、開業資金が210万円~(物件取得費+マシンレンタル料は別途)と一番安い。スタッフ1人、マシン3台で始められるブランド。
※1 新しいマシンへの入替や無料で最短即日修理などのサービスを受ける際は、FC本部と保守契約を結ぶ必要がある。